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Infor Ming.leは、ソーシャルコラボレーション、ビジネスプロセスの改善およびコンテキストを考慮したアナリティクスが可能な包括的なプラットフォームです。最も革新的なソーシャルコラボレーションテクノロジーをビジネス環境に組み込むことによって、ビジネスプロセス間を完全に統合することができます。ERPや会計システムのような基幹システムとのコラボレーションから、人やオブジェクトの”フォロー”に至るまで、Infor Ming.leは、今まで予想すらしなかったような方法で仕事ができるようになります。その結果、業務上不可欠な知識を把握し、応答時間を短縮し、組織の車輪となるシステムを再構築する必要性がなくなります。

概要

Infor Ming.leは、ソーシャルコラボレーション、ビジネスプロセスの改善およびコンテキストを考慮したアナリティクスが可能な包括的なプラットフォームです。最も革新的なソーシャルメディアの概念を、ビジネス環境に取り込むことで、本ソリューションは、コミュニケーションとビジネスプロセスをつなぎ合わせ、お客様がよりスマートかつ迅速に作業することを実現します。

基幹アプリケーションから切り離されるような情報共有のテクノロジーとは異なり、Infor Ming.leは、ERPや会計システムといった企業の基幹システムに完全に組み込むことができます。役割に関係なく、全ての社員が、全ての作業をキャプチャし、簡単に検索可能で一元化された場所から、文書や計画、写真、動画などの情報を、共有化し、お互いにコミュニケーションしながらコラボレーションすることが可能になります。
コンテキストを重視したインテリジェンスを社員の手元に配信し、応答時間を短縮し、タスクやアラート機能によって問題を回避し、あらゆる問題や疑問に関する全体像をドリルバック機能で把握することができます。このように、ソーシャルオブジェクトを活用することで、全く根本からワークスタイルが変わり、一度手に入れてしまえば、それなしでは業務がまわらないと思うようになるでしょう。

機能

Infor Ming.leは、パワフルで高度な数多くの機能をパッケージ化し、全てのユーザーが使いやすい方法で利用することが可能なコラボレーションのための一元化されたプラットフォームです。全社のコミュニケーションの流れをひとつに統制し、主要な画面やデータ、添付文書を共有化し、討議されている内容に関連するデータを自動的に表示し、全社の社員がより効率的に協力しながら作業することができます。以下はその機能の例です：

• コンテキストを重視したインテリジェンス
  Infor Ming.leは、ERPやSCM、EAM、会計システムやその他のトランザクションに関するリアルタイムな情報をひとつの画面上に統合して表示します。完了した作業の内容を自動的に感知し、そのタスクに関連する情報を表示しますので、わざわざ検索したり、結果を保存する必要はありません。
• タスクとアラート
  インフォアのテクノロジーがあれば、トランザクション情報をリアルタイムに送信し、重要な活動の進捗状況を常に社員にアップデートすることができます。ユーザーは、重要な課題についてのタブを作成し、情報をフィルタリングして閲覧し、モニタリングすることができます。また、Infor Ming.leにはワークフローインターフェイスが含まれていますので、承認やアラートを適切な担当者にプッシュ（送信）し、問題解決のスピードを高めることができます。
• ドリルバック
  Infor Ming.leのアナリティクスとレポーには、ドリルバック機能がついていますので、データの根拠となる情報を見ることができます。例えば、ある生産ラインのトータルコストが突然跳ね上がった場合、即座にドリルダウンして、どのコンポーネントのコストが増加に直結しているのかを特定することができます。また、問題や課題に絞り込んで、オペレーションを円滑にコントロールできるようになります。
• ソーシャルオブジェクト
  ソーシャルメディア世界の概念を引き出して、Infor Ming.leは、ユーザーが特定のソーシャルオブジェクトに”フォロー”できるようにし、ユーザーが定義したパラメーターに基づいて自動的に通知を送ります。例えば、ある営業担当者は、顧客から注文が入った時、請求した時、あるいは支払われた時などの全ての活動について自動的に通知を受け取ります。

効果

Infor Ming.leは次のことを実現します：

• 生産性の改善：新しい方法で情報を配信し、人々がより効率的に作業できるようにします。また、情報を簡単に見つけられるようにし、ビジネスプロセスと合体させることで、eメールでのやり取りの負荷を減らします。
• 不可欠な企業知識を保持： eメールやインスタントメッセージのようなツールを使うことで、重要な知識が情報サイロの中に埋もれてしまわないようにします。
• 優秀な人材を獲得、維持： 消費者感覚で使えるテクノロジーを提供し、社員の高まる期待に常に応えられるような作業環境を提供することで実現します。
• 意思決定を改善、スピード化：関連するデータがいつでも社員の手元にあり、知識共有が簡単にできるようにすることで実現します。